地震時の延焼防止からみた伝統構法の土壁の防火性能

阪神淡路大震災では、土壁の伝統的な住宅に倒壊等の大きな被害が集中し、倒壊した市街地で延焼大火が起こったといわれています。しかし、伝統的な建物に被害が多かったのは、プレハブ等の工業的な住宅に比べて歴史が長いため、すでに老朽化しているものが多かったり、戦後の物資の不自由な時代に建てられた住宅が少なくなかったことにもよると考えられ、事実、その後の調査では、伝統構法を忠実に守って丁寧に施工された木造住宅は激震地にあっても健全であり、古い建物でも、適切に維持管理されたものは、高い耐震性能があったことが判明しました。

さて、土壁の伝統木造については、防火性能も、従来、土蔵と土塗り壁裏返し塗りが防火構造に認められているだけで、準耐火構造は全く存在しなかったばかりでなく、昨年の建築基準法改正では更にこれらの土壁の屋内側に石膏ボード等の補強を行わないと防火構造とならないという規制強化がされるなど、伝統木造の継承や土壁を活かしたまちづくりには大きな壁としてたちふさがった感があります。しかし、土壁は、ほんとうにそんなに火事や地震に弱いのでしょうか。

実は、伝統的な土壁については、防火性能を調べる実験がほとんど行われてこなかったというのが事実で、伝統的な土壁の防火・耐震性能が、法令などで評価されていないのは、火事や地震に弱いことが立証されたからではなく、防火構造や準耐火構造等に相当する条件での実験データが決定的に不足するから、という説もあります。早稲田大学教授長谷見雄二博士は、以前、在籍されていた建設省建築研究所(現在は独立行政法人建築研究所)時代に、防火研究室長として木造三階建て共同住宅の火災実験等の指揮をとられた経験もお持ちですが、最近、伝統構法を用いた土壁の防火実験を行い、結果を次のように報告しています。その実験結果を概略でお伝えします。

伝統構法の土壁と現代モルタルの防火・耐震性能

長谷見雄二博士
（早稲田大学教授）

以上が長谷見博士の実験結果の報告でした。

現在、外壁の仕上げではセメントモルタルが最も多く使用されています。左官での外壁は火災から建物や人命を護るために、建築基準法では建物の用途・立地条件・規模・部位などに応じて、防災関係の規定が設けられていますが、左官材料の多くは防災対策に有効に使用されています。長谷見博士の土壁結果に併せてその防災規定を参考のために表欄にしておきました。

防火の考え方と対策

主な左官材料と防火対策との関連

以上のように建築基準法に定められた防・耐火関連の材料や構造は、人命や財産を護るための最低の基準ですから、常時適法な状態に維持する必要があります。したがって、コストや美観だけで安易にリフォームすることはお薦めできません。新設時における防災上の条件を確認し、適切な材料を用いて工事を行うことが肝要です。

なお、左官材料の多くは無機成分を主体とした不燃性の材料ですから、よりグレードの高い防災上の改善に有効です。